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〜Executive Premier Talks〜 人事×情報システム-部門同士の連携が生み出す最強の組織力-
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開催概要
人的資本経営の時代を迎え、人事部門の巧拙が企業の競争力を担う時代を迎えました。
人的資本経営では社員のスキル、経験、キャリアパスを踏まえ、経営戦略に沿った人材配置や育成計画を立てることが求められています。従来の勘や経験に頼るのではなく、データを効率的に活用し、客観的な指標に基づき意思決定をすることが重要とされています。
その客観的な指標となるのが人事データベースであり、人的資本経営において中核的な役割を担っています。
これらの活用はグループ会社や子会社はもちろん、セキュリティやガバナンスを含めて他部署、特に情報システム部門との連携が必須となってきます。
しかしながら部門間の連携が十分に取れておらず、人事部門のニーズと情報システム部門のニーズが異なり、さらには共有さえもなされていないという課題が多く認識されています。
人事部門と情報システム部門が連携を取り、部門横断的な取り組みを行うことで最強の組織を生み出すことが出来るのではないでしょうか。
本イベントは経営層の皆様ならびに部門のリーダー層の方を対象とし、他では得難いユニークなスピーカーをお招きします。
今回はソニーグループ株式会社 望月氏をお招きし、人的資本経営の取組みについてお話を伺います。後半のパネルディスカッションでは「部門間連携が生み出す最強の組織力」をテーマに、ISENSE株式会社 岡田氏、インヴィニオ 土井氏を交え、人事部門と情報システム部門に求められる役割や部門間連携のあり方について議論を深めて参ります。
- 本コンテンツは3月19日(水)に開催したセミナーの再放送です。ソニーグループ望月様の使用しているスライドの自己紹介の部署は、セミナー配信時の所属となっております。
このような方におすすめ
- 経営層、役員、人事部門の責任者、情報システム部門のご責任者、 リーダーの皆さま
- 組織力を強化していくうえで、部門間連携のあり方に課題を持たれている方
- 自身の業務や自社の取り組みに対する変革の機会を求めている方
トピックス (約120分)
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基調講演: 40分
社員の力を引き出す人的資本経営を目指して
- ソニーグループの人材理念と実践のあり方
- 組織力強化のために持つべき人材データベースとは
- 部門間連携での課題や取り組み 等
ソニーグループ株式会社
井藤執行役室 組織開発アドバイザー望月 賢一 氏
ソニー株式会社入社後、事業所、合弁会社での人事総務に加えて長らくHRBP業務に従事したのち、2016年4月ソニー人事センター長に就任。2020年7月より2022年3月までソニーピープルソリューションズ株式会社 代表取締役社長を務めながら、グローバルHRプラットフォーム部門長、DE&I推進部長を兼任し、HR領域でのITソリューション活用推進(HR DX)に取組み、ソニーグループのDE&I推進活動もリードしてきた。現在はソニーグループ株式会社 井藤執行役室付組織開発アドバイザーとして組織開発、人事渉外関連を担当する。
※講演内で使用しているスライド内の自己紹介の部署は、セミナー配信時の所属となります。
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主催社講演: 10分
強い組織を支える強固な人事データ基盤とは? ―SmartHRが創る組織強化と部門連携の未来
株式会社SmartHR
プロダクトマーケティング本部 ダイレクター重松 裕三
慶應義塾大学商学部卒業後、コンシューマー向けプロダクトを開発する企業で、プロダクトマネージャーとして新規事業の立ち上げを複数手掛けつつ、組織内最大チームのマネジメントを担う。2019年、SmartHRに入社し、プロダクトマーケティングマネージャーとしてタレントマネジメント事業の立ち上げの後、事業責任者に就任。現在はプロダクトマーケティング全体を統括。
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パネルディスカッション: 70分
人事×情報システム 部門同士の連携が生み出す最強の組織力
- 人的資本経営にむけて、企業が本当に把握すべき情報はなにか?
-それはどのような部門連携で実現できるのか? - 人的資本経営における人事データ活用のポイント
- 部門間連携を高めるためのヒント~仕組み・組織のあり方
※当日のパネルディスカッションの様子をご覧いただけます。
ソニーグループ株式会社
井藤執行役室 組織開発アドバイザー望月 賢一 氏
ISENSE株式会社
代表取締役社長岡田 章二 氏
1993年黎明期のユニクロ(ファーストリテイリング)に入社。 グローバル企業になるまでの24年間にわたり、業務改革とシステム化を推進。日本初SPAのビジネスモデルのシステムを構築したのち、EC立ち上げやグローバル経営を行うための仕組みを構築。その後、RIZAPグループの役員を経て、2019年 情報テクノロジーを企業経営に活かすことを事業目的にISENSEを起業。これまでCIO of The Year 2007 特別賞やIT Japan Award 2018 を受賞し、経済産業省 IT経営協議会委員も務めてきた。現在はDX推進に留まらず、数社の取締役や、経営アドバイザー、次世代リーダーの育成など幅広く支援中。
株式会社インヴィニオ
代表取締役 組織能力開発ストラテジスト土井 哲 氏
1984年 東京大学卒業後、東京銀行(現三菱UFJ銀行)に入行。89年 M.I.T.スローン経営大学院にてMSを取得。92年 マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社、主に通信業界、ソフトウェア業界のコンサルティング、情報システム構築のコンサルティングに従事。97年7月、株式会社プロアクティア(現インヴィニオ)設立に伴い、代表取締役に就任。人財開発・組織能力開発分野のコンサルティングに従事。米国アラインオルグソリューションズ社と提携し、HRBP育成プログラムを日本に展開する一方で、バーチャルHRBPとして、戦略の実行体制の構築を支援。
株式会社SmartHR
プロダクトマーケティング本部 ダイレクター重松 裕三
- 人的資本経営にむけて、企業が本当に把握すべき情報はなにか?
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