人的資本経営・開示の課題把握と改革実践へのヒント

日本における人的資本開示の動きは、企業価値向上の手段として拡大・定着しつつあります。
一方で、現在の人的資本開示は現状の公開にとどまり、未来の財務情報につながる人的資本開示ができている企業はまだ多くないとも言われています。

さらなる企業価値向上のためにこれからなにをすべきか、人的資本経営・開示の課題把握と改革実践へのヒントを探るべく、本コンテンツは、2024年11月11日（月）に開催したセミナーから、慶應義塾大学大学院政策メディア研究科 特任教授 岩本 隆氏による基調講演と、人的資本調査3年連続エントリー企業である、松田産業株式会社 取締役執行役員・人事部長 和田 正幸氏が実践知見を語るインタビュー講演をお送りします。

■「人的資本調査」とは
人的資本調査は、「企業価値向上につながる、より質の高い人的資本取組の普及啓発」を目的として、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム、ＭＳ＆ＡＤインターリスク総研株式会社、ＨＲ総研及び一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会が共同で２０２２年より毎年実施しています（累計１,０００社超がエントリーし、うち上場企業が多数参加）。

人的資本調査では、企業にアンケートに回答いただくことで、無償で人的資本取組を個別に評価してフィードバックし、人的資本経営・開示の取組み改善のヒントを提供します。また、有識者4名による厳正なる選考を行い、特に優れた取組みを行う企業を表彰しています（昨秋実施の人的資本調査2023では、エーザイ株式会社、KDDI株式会社、シスメックス株式会社、株式会社SHIFT、双日株式会社、日東電工株式会社、株式会社 日立製作所、ユニ・チャーム株式会社を人的資本リーダー企業として表彰）。

■「人的資本調査2024」エントリーについて
「人的資本調査2024」のエントリー期限は2024年12月2日（月）です。
企業価値向上につながる人的資本経営・開示の取組みを強化したい企業・団体は、奮ってご参加ください。

人的資本調査2024