本イベントは終了しました。たくさんのご参加、ありがとうございました！

2020年は新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、オフィスに出勤せずに自宅やシェアオフィスなどで働く「テレワーク」を導入する動きが、業界業種を問わず多く見られました。

「生産性が上がった」という企業がある一方、場当たり的にテレワークを導入した結果、社内外の情報共有やセキュリティ対策、人事管理などを中心に新たな課題が表面化したという声も少なくないようです。2021年は、オフィスへの出勤とテレワークを併用する働き方が定着すると考えられ、これらの課題への対策を早期に検討することが求められます。

本セミナーは、テレワークを加速させるソリューションを提供するDropbox、Okta、SmartHR、そしてモデレーターのWeWorkの4社が集い、2020年を振り返りながら「日本企業のテレワークの課題」を共有するとともに、2021年に向けて、テレワークの生産性を向上するために必要な打ち手についてディスカッションします。

セミナー概要

・開催日時：2020年12月7日(月)14:00〜15:00

・参加方法：Zoom（インストール・ご利用ともに無料です。）

・参加費用：無料

・対象者：

テレワークの制度の導入や管理を担当している方
DX（デジタルトランスフォーメーション）をはじめとした「働き方改革」を推進している方
2021年以降のテレワークのあるべき姿や、実現するための具体的なソリューションに興味関心のある方

・主催：Dropbox Japan株式会社、Okta Japan株式会社、株式会社SmartHR、WeWork Japan 合同会社

タイムテーブル

第一部：各社より会社紹介 （14:00〜14:15）

第二部：4社によるパネルディスカッション（14:15〜14:55）

【トークテーマ】
① 2020年を振り返る　〜テレワークで見えた、働き方の新たな課題〜
② 2021年に向けて　〜テレワークを加速させるために、何が必要か〜

【登壇者】

Dropbox Japan株式会社
ビジネスディベロップメントリード
佐野 健

Dropbox Japanでビジネスディベロップメントリードとして国内外のテクノロジーパートナーとの事業開発やアライアンスを担当。IT業界で20年以上の経験を有し、Dropbox Japan入社以前は富士通、マイクロソフト、ペイパルでシステムエンジニア、営業、マーケティング、事業開発、アライアンスなどに従事。青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科 修了、慶應義塾大学 総合政策学部 卒業。2019年3月より現職。

Okta Japan株式会社
代表取締役社長
渡邉 崇

企業ソフトウェアの分野で25年を超える経験を有し、AdobeやSAPなどのグローバル企業で、日本での需要と収益の拡大に貢献。Okta入社前は株式会社アピリオの代表取締役社長として社を率い、国内の大幅な事業拡大と売上増加を主導。

株式会社SmartHR
関西支社 セールスグループ
シニアアカウントエグゼクティブ
東原 圭佑

1989年生まれ。大手求人広告の営業職としてキャリアをスタートし、メドレー、エムスリー、KAKEHASHIなどの医療ITベンチャーにおいて事業開発や支社長としての職務に従事。
2020年にSmartHRに入社し、ヘルスケア企業を中心とした人事労務業務のデジタル化支援を担当。個人でもSNSやブログを通じて「SaaS×地方拠点の立ち上げ」に関する情報発信を行う。

WeWork Japan 合同会社
Lead, Brand Marketing
平田 晶

GREE、海外留学のEducation First等でのインターンを経て、新卒で日本ロレアル株式会社に入社。WeWorkにはコミュニティアソシエイトとして入社し、2拠点のオープニングを行う。現在はマーケティングチームでオンラインイベント等を担当。

お申し込み

受付は終了しました

個人情報の取り扱いについて

ご記入頂きました情報は、共催企業からの電子メール、電話、FAX、郵送等による製品・サービスに関する各種情報提供を含めた営業・マーケティング活動のために利用させていただきます。
※ 各社のプライバシーポリシーの詳細は下記参照ください
・Dropbox Japan株式会社
・Okta Japana株式会社
・株式会社SmartHR
・WeWork Japan 合同会社